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日本ロボコム株式会社

2018年03月14日

レジの無人化

コンビニやスーパーなどの店舗では、レジを無人化する動きが見られます。

セルフレジを考えたとき、一つずつバーコードを通すのは面倒で、定着するようには思えません。そこで考えられたのが、商品一つ一つにICタグをつけ、一括でスキャンするやり方です。

しかし、ICタグの利用は多くの問題を抱えていることが分かりました。現時点で、一個あたり10円と高く、コンビニで売られているような単価が低い商品に向いていません。また、電波を遮るものがあると認識されないことがあります。

ICタグを使わない方法もあります。レジ台の上に商品を置くことで、カメラの画像からAIがどの商品かを判別する仕組みです。現時点で約1000種類の商品を正確に見分けることができ、今後は不良品や賞味期限も認識できるようにするそうです。

また、レジという存在自体をなくしてしまうやり方もあります。天井のカメラと棚のセンサーによって、どの商品を手に取ったかを判別し、商品を持ったまま外に出れば会計がされるというものです。

「Amazon Go」で使われた技術で、日本でも駅構内のコンビニなどで実験が行われています。「Suica」などのICカードを使って店に入り、出る際に自動で精算されるわけです。駅では急ぐことが多いので、レジに並ばずに済むのは便利だと思います。

(本郷理一)



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2018年03月13日

小売店舗で働くロボット

小売店舗での作業を人の代わりに行うロボットの開発が進められています。

特に在庫管理は人よりも効率的に行えるとされています。マップ化された店内を徘徊し、陳列棚の商品や値札の状態を確認するロボットです。

商品が不足していないか、価格表示が間違っていないかなどを見て回ります。そしてロボットからの情報は従業員に伝えられ、必要があれば、商品の補充などを行います。

日本の事例では、富士通の「MATEY(メイティ)」というロボットがあります。2017年の段階では、商品が品切れになると陳列棚の奥から見えるQRコードをカメラで検知する仕組みでしたが、このQRコードがなくても認識ができるようになりました。画像認識技術が向上したことで、商品がある状態とない状態の区別がつくようになったからです。

また、ロボットを徘徊させるやり方以外に、店内に設置した複数個のカメラを使って在庫を確認するやり方もあります。

将来的には在庫管理だけでなく、商品の発注と陳列をも一貫して行えるロボット(システム)が出てくるかもしれません。

(本郷理一)



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2018年03月09日

ドローンによる配達

ドローンは、災害の調査やインフラの点検などに活用されるようになってきました。他にも、ドローンは輸送機として期待されています。

ドローンは、人口が密集していない地域への配達で大きな効果を発揮すると考えられます。特に、陸から数km離れた島への配達に便利かもしれません。

一方、問題も多くあります。ドローンの墜落や荷物の落下などの事故が絶対に起きないとは限りません。そのため、大都市圏での利用は難しいと言われており、現に規制は実用化を厳しくさせています。

しかし、配達に人がいらないことから、利用は広がるはずです。ドローン配達に力をいれるAmazonが「空中倉庫」で特許を取得するなど、今後が楽しみです。

(本郷理一)



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2018年03月08日

AIによる交通渋滞の緩和

AIを活用することで、交通渋滞を緩和する取り組みが世界でされています。代表的な活用例は、「AI信号機」です。

先進的なものに、アメリカのベンチャー企業で開発された信号機システムがあります。その特徴は、信号機に取り付けたセンサーとカメラから得られるデータをAIに解析させ、最適な信号の切り替えを実現するものです。今までは信号機の切り替えを見直すのは数年に一度でしたが、交通状況に応じた対応できるようになります。

同システムをピッツバーグ市街に実験的に導入したところ、自動車による移動時間が最大25%短縮し、またアイドリング時間は40%以上減少したそうです。

日本でも同様の研究は行われていますが、実用化にはもう少し時間がかかると言われています。

交通渋滞によって失われた時間が労働時間だと仮定すると、大きな経済損失だと言われています。日本では、交通渋滞による年間の損失は合計約50億時間とされており、AIを活用した交通渋滞緩和への取り組みは、非常に大事なことなのです。

(本郷理一)



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2018年03月07日

カーナビにAIを搭載する

トヨタが音声アシスタント「アレクサ」を一部の車に搭載することを発表しましたが、運転中に音声で様々な情報を知ることができるのは非常に便利です。

似たような取り組みに、カーナビに「自然対話技術」を搭載するものがあります。話しかければ交通状況を教えてくれるなど、カーナビを見ずに情報が提供されるのは便利です。

AIを取り入れることで、カーナビを使うほどドライバーの行動パターンを学習していき、適切なアドバイスをくれるようになるはずです。

今後は場所を検索する際に、より高度な情報を提供してくれるようになるかもしれません。例えば、「近くに空いていて、おいしい飲食店はない?」と聞けば、混雑状況やグルメサイトなどの評判から最適な飲食店を提案し、そこまでのルートを教えてくれるなど。

(本郷理一)



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2018年03月05日

イヤホンを用いた生体認証

人の耳の内部形状には個人差があります。これを生体認証として利用する研究がされています。耳の内部での反射音を解析することで耳の形状を把握でき、99%以上の精度で誰の耳かを特定できるそうです。

今までは、耳へ流す音が人の可聴域であるために、雑音として聞こえてしまうという問題がありました。これが改善され、現在では人が聞こえない高周波になっており、認証が煩わしいものではなくなりました。

この生体認証を具体的に行うためには、イヤホンの装着が必要になります。イヤホンを用いた生体認証の利点は、認証を行う場所を選ばないことです。指紋認証や顔認証は、施設内で動き回る人を認証するのに適していません。

イベントスタッフや保守点検の作業員、警備員など、動きながら作業をする人をこまめに認証することが可能です。

(本郷理一)



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2018年03月01日

3Dプリント技術を用いた橋の建設

昨年10月、オランダで3Dプリント技術を用いた橋が誕生しました。橋の全長は約8m
で、自転車を利用する人向けのものだそうです。

橋は約800の層状のコンクリートが積み重なってできています。

普通、コンクリートは型枠の中に流し込まれる形でつくられます。そのため、コンクリートの形は型枠がつくりやすい矩形状に限定され、また内部は密に詰まっています。

一方3Dプリンターによって出力されたコンクリートは、押し出されながら層状につくられます。そのため、より自由な造形が可能となり、型枠を用いる方法よりも使用するコンクリート量が少ないというメリットがあります。構造的に必要な部分にだけ、コンクリートを出力できるということです。

また、材料に鋼鉄を用いた3Dプリント技術の研究も進められています。

今回は工場で生産したものを現場に運び込むやり方ですが、現場で施工する方法もあります。将来的には、3Dプリンターが移動するためのレールも自分で出力するため足場が必要なくなるなど、施工が完全に自動化するかもしれません。



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2018年02月28日

自動翻訳の活用が進む

自動翻訳の精度は年々向上しています。また、IT技術と組み合わさり、より便利なものに変化しています。組み合わされるIT技術には画像や音声の認識技術などがあげられます。

例えば、画像に写る文字を認識して、翻訳することが可能です。音声を吹き込むことで、それを訳して発音までしてくれる場合もあります。最近では、より人間に近い自然な読み上げができるようになっています。

時間をかけて機械翻訳をすれば精度が高まりますが、瞬間的な翻訳でも日常会話レベルであれば問題ありません。音声を認識して翻訳する技術は、ポケットに入るサイズの端末に搭載され、実用化されました。

(本郷理一)




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2018年02月27日

ウェアラブル端末による健康管理

「Apple Watch」などで知られるウェアラブル端末の開発は年々進んでいます。端末が小型・軽量になったことと、他の機器との連動が可能になったことが影響しています。

ウェアラブル端末とは体や衣服に装着する端末のことで、スマホやPCなど携帯する端末と区別されます。端末の種類としては、メガネ、ジャケット、下着、靴、靴下、時計、指輪などがあります。

用途としてあるのが運動管理や健康管理です。端末に搭載されたセンサーから心拍数など身体情報を読み取り、モニタリングすることができます。例えば、心臓の不整脈を機械学習で特定するなど。他にも、心臓発作を検出して救急に連絡する機能が出てくるかもしれません。

実際、このように活用の幅は広がっていますが、まだスマホのように多くの人が買おうとするほどの訴求はできていないようです。

(本郷理一)




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2018年02月26日

IoTのセキュリティ問題

IoTは、あらゆるものがインターネットにつながることを指す言葉です。まず、センサーによって、今まで情報化の対象とされなかった世界をデジタル化し、データとして蓄積します。そして、データを分析して現実世界へとフィードバックするという流れの繰り返しになります。

これらの流れにはインターネットが介在するため、IoTはセキュリティリスクを考える必要があります。IoTのセキュリティの甘さが露呈した例に、スマート家電がマルウェアに感染させられ、所有者が知らない内に他のサーバーを攻撃する事件がありました。

長い間情報端末として使われてきたパソコンは、その利用者のほとんどが危険性について理解をしており、セキュリティソフトを入れるなど対策をしています。

一方、IoT化したものに対しては、危険性への意識が追いついていないと思います。完全に普及した時よりも、広まり始めたくらいの時期が意識の面で一番危険かもしれません。

セキュリティに問題が生じたことが分かりにくい製品が多いため、ネットワーク家電やスマート玩具などもPC同様、ソフトウェアアップデートをするなど基本的な対策が必要です。

(本郷理一)



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管理人プロフィール
日本ロボコム代表
学生起業家
本郷理一(ほんごう・りいち)

大学で建築を学びながら、日本ロボコム株式会社の設立に加わる。
また、「ロボット住宅」に関わる新会社の設立準備を行う。
合わせて、単なるビジネスを超えたソーシャルイノベーターの道を探る。
「ロボットビジネス勉強会」の月例会で「ロボットビジネスセミナー」の講師を務めている。
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