ロボットビジネス勉強会（交流会）

ＲＰＡは自動化による効率化、つまり省力化と省人化を実現するツールです。競争環境が厳しくなっていることで、コストダウンの必要に迫られている今日の状況に相性がよく、導入数が増えています。

効果が削減時間など数値で定量的に出るのも特徴です。導入企業の97％が5割以上の業務工数削減を実現し、47％が完全自動化を実現したというデータ（※）もあります。また、効果の大小はともかく、実際に使い始めるとすぐに効果を実感できます。

つまりＲＰＡは、費用対効果が定量的に、かつすぐに数値化できるわけです。例えば、一ヶ月で30時間の削減効果があった際、半年で180時間、一年で360時間と計算でき、これを人件費に置き換えれば、費用対効果の検証ができます。

※日本ＲＰＡ協会＋ＲＰＡテクノロジーズ＋アビームコンサルティング。2017年１～６月「ＲＰＡ導入企業の実態把握」に関するアンケート調査より

（本郷理一）

ＲＰＡがここ数年で急激に普及しています。ＲＰＡとは、「Robotic Process Automation」の略であり、コンピューター上の定型業務を自動化するシステムです。

主に、判断基準と手順が決っているＰＣ上の作業を自動化してくれます。例えば、ＨＰの会社情報をコピー＆ペーストでエクセルに情報入力していく作業などです。このような一連のＰＣ上の動作をＲＰＡに覚えさせることで、その動きを再現してくれるようになるわけです。

また、これらの動作設定は従来のＩＴツールと比べると簡易であるものが多く、プログラミング言語など高度な専門的知識を持たないスタッフにも行えます。

ＲＰＡはデジタルレイバー（仮想知的労働者）とも呼ばれ、オフィス業務の効率化に大きく貢献しています。

（本郷理一）

ＲＰＡロボット事例＆デモ
第７回ロボットビジネス勉強会＆交流会

「ロボットビジネス勉強会」の第７回（通算９回）を開催する運びとなりました。
（このところは参加者が増え、ＪＲ東京駅そばの会場で行っています。）

当日取りあげるのは、社員が行っているオフィス業務を大幅に減らすＲＰＡロボットです。
人手不足と人件費高騰、そしてワーク・ライフ・バランス重視を背景とし、劇的な削減効果に注目が集まっています。
しかも、ＲＰＡロボットは中小企業でも導入できる水準まで価格（利用料金）が下がりました。
経営環境が厳しさを増しており、急速に普及していくと思われます。

今回はＲＰＡを導入した実体験を基にＲＰＡ活用のコツをリアルにご紹介します。

第７回ロボットビジネス勉強会
働き方改革に必須のソフトウェアロボット

日　程◇2018年５月30日(水)
時　間◇午後６時30分～８時30分
内　容◇社員の時間と仕事のゆとりを生み出す
　　　　ＲＰＡロボット事例＆デモ
　　　　業種・業務を問わず効率化と品質向上が可能
ゲスト◇ＣＴＣシステムマネジメント株式会社　塩見　直行　氏
特　色◇営業活動（商談）を再現
　　　　貴社の新事業のイメージが超リアルにつかめます。
　　　　文系でも十分に営業活動が可能な商材に絞っています。
会　場◇東京・銀座（後日連絡）
　　　　※ＪＲ東京駅近くになる場合あり。
参加費◇３千円（会場費・機材費など実費程度。消費税別途）
備　考◇終了後に有志の交流会あり（近隣飲食店。実費）

本セミナーの詳しいご案内と参加のお申し込みはこちら。
⇒「第７回ロボットビジネス勉強会　～ＲＰＡロボット事例＆デモ」

ロボットビジネス勉強会は任意団体であり、株式会社和田創研および日本ロボコム株式会社の営利事業でありません。
皆さまのご判断のもと、希望者は後日メーカーと直接やり取りを行ってください。

以上。
ロボットビジネス勉強会では、皆さまの新商品や新事業としてすぐに取り扱える商材を中心にご紹介しています。
どうか奮ってご参加ください（先着順受付につき、満席の節はご容赦ください）。

（和田創）

エイベックスは顔認証技術を利用して、ライブ来場者の感情を分析する実験を行っています。

まず、会場に設置されたカメラを使って、年代や性別などの属性を把握します。そこにリアルタイムで表情の分析を行い、今どういう感情なのか判別します。

これらの情報を踏まえて、曲順や演出を変えることで、ライブが盛り上がるようにするようです。実験を行ったところ、ライブの創り手の意図した反応とは違う反応を来場者が示したなど、新しい発見があります。

また今までは、ライブのチケットは一人がまとめて同伴者分を買うことも多く、来場者の属性を正確に把握しきれていませんでした。どんな属性の来場者が楽しんでいるかが分かることで、どのメディアに宣伝広告をするかの判断材料にもできます。

（本郷理一）

ＡＩを用いて、プレゼンテーションを客観的に評価することができます。東京大学の山崎俊彦准教授らが開発したもので、プレゼンテーションを「説得力がある」や「わかりづらい」など印象の14項目で映像から判定する仕組みです。

営業などの社内研修で、プレゼン能力を向上に生かすことが考えられています。また、学習データを変えれば、様々な用途に特化できる可能性もあります。営業成績のよい社員のプレゼン、教えるのが上手い教師の授業、内定が多い就活生の面接など、優れた学習材料を使うということです。

（本郷理一）

日本水産はＮＥＣと共同で、養殖魚の体長を自動で測定するシステム開発しました。というのも、魚の体重や健康状態は出荷時の品質に影響するため管理がかかせないからです。

従来は、人が魚を取り出して測定する、または画像を見て判断していました。画像認識技術を使うことで、水中で養殖魚を撮影するだけで済みます。

今回のように、人の目で判断してきたものが画像認識技術で代替できる例が多く出てきています。監視カメラもその一つです。従来はモニター越しに人が異常を判断する必要がありましたが、それすらも判別できるレベルに達してきています。

（本郷理一）

建設現場で無人化を目指す試みがされています。遠隔から建機を操作するということです。人が現場に入るには危険な場所で安全に工事を進めるのが目的です。

モニターを通した遠隔操作も考えられましたが、平面的な情報のみになるので遠近感も感じにくく、実際の操作感とは違うものになってしまうことが欠点でした。

最近ではＶＲ技術を利用することでこの欠点を克服しました。ヘッドマウントディスプレイを装着してみると、首の動きに対応して映像が変わるため、実際に人が建機に乗ったときの操作と大差なく行えるそうです。

噴火や土砂災害の復旧を受けて研究開発が進められてきたわけですが、いずれは通常の建設現場でも無人化していくのかもしれません。

（本郷理一）

カメラの映像から不審者を自動で検知するシステムが進化しています。

最近では、体の揺れ・震え、瞳孔の開き具合などを加味して異常かどうかを判断します。複数のカメラをまたいだとしても、同一人物と特定できるため、異常と判断された人物の行動を追跡することができます。

また、周りをきょろきょろ見渡すなどの動作をＡＩに学習させれば、その動作をピンポイントで検知することもできます。

オフィスビル、空港、イベント施設、交通機関、幼稚園など様々なところで導入が進んでいます。2020年には東京五輪が開催されるため、テロ対策の一環としてこの技術が使われる予定です。

（本郷理一）

ＩｏＴ機器を活用する在宅医療サービスがあります。テレビを使ってビデオ通話で健診を行うことができるというものです。

医療機関から発信すれば、テレビが自動的に反応するため、簡単に受けられるというメリットがあります。タブレットで行う事例もありますが、利用者側からするとテレビのほうが使いやすいとのことです。また、医療スタッフからは不必要な臨時訪問が減り、業務効率化につながったそうです。

今後は、ヘルスケア機器やバイタルセンサーを合わせて使うことで、最適な医療サービスを提供できるようになっていくと思います。

（本郷理一）

ホテルの収入は客室稼働率が大きく影響します。多少の値下げをしたとしても、宿泊をしてもらう方がいいことが多いです。

そんな中、空はホテルの料金を最適化するサービスを提供しています。機械学習で客室の料金を変えるべきタイミングを自動的に提案してくれます。

競合ホテルの価格や予約状況の情報の収集もしており、競合の価格が変わった、または予約ペースが減ったときに、料金の見直しを促すこともできます。また、周囲でのイベントの開催時期なども加味することができるようです。

これまでよりも従業員が料金の設定に時間を割かなくてすむため、ホテルの顔ともいえるフロント業務などの接客に力を入れることができます。

（本郷理一）